androidなどのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を一元管理してくれるmdmソリューションは、企業などで大量のandroidを導入するにあたって必要不可欠な管理ツールとなります。
業務で使用するandroid端末の中には、顧客情報、個人情報、会社の機密情報など外部に流出すると危険な情報がたくさん保存されています。そのため、プライベートで使用するモバイルデバイス端末以上にしっかりとした端末管理が必要になります。特に企業で大量のモバイルデバイス端末を導入した場合、全てを一括して管理するのは非常に大変です。特に管理者には大きな負担がかかってしまいます。初期導入する際には、全ての導入するモバイルデバイス端末の初期設定、設定作業を行わなければなりません。キッティング作業と呼ばれるこの作業は非常に面倒なため、管理者が全て行うとなると莫大な時間と労力を必要とします。
そこで、mdmソリューションを用いることで、大量のモバイルデバイス端末の初期設定を簡単に行ってくれ、その後の端末管理もスムーズに行えます。
byodとはbring your own deviceの略であり、企業が検討しなければいけない課題の1つです。byodは個人が所有するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用することです。
以前であれば会社が支給したモバイルデバイス端末を従業員が業務で使用するというのが一般的な流れでした。しかし近年ではbyodを導入する企業も増えてきており、端末を複数台持たなくてよい、初期導入費用を削減できる、
使い勝手が分かっているので業務効率がアップするなど様々なメリットが得られるbyodに人気が集まってきています。
ただbyodはよい面だけではありません。課題ももちろんあります。byodの課題としては、プライベートと社用のモバイルデバイス端末が同じになるので、セキュリティ問題が浮上してきます。
利用制限をかけてしまうと、プライベートでの使用の際に困ってしまいますが、野放しの状態にしてしまうと情報漏えいの危険性が高まってしまいます。mdmなどの管理ツールでうまく管理していく必要があるでしょう。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末のセキュリティ対策にはリモートワイプとローカルワイプというワイプ機能が一般的です。
このワイプというのは、モバイルデバイス端末を初期化することをいいます。スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末のデータを全て削除するというのは、ためらってしまうかもしれませんが、重要な個人情報や機密情報が漏えいする危険性を考えれば、すぐに初期化して、データを削除する必要があるでしょう。
ローカルワイプは画面ロックを解除するパスワードやパスコードの入力を間違えた時に、データを自動的に消去する機能になります。この機能はiOS端末に標準装備されています。
一方リモートワイプは、遠隔操作でのスマートフォンやタブレットなどのデータ消去、削除が可能になります。モバイルデバイス端末を保持しているデータを遠隔地から通信回線経由で消去、無効化することが可能なので、モバイルデバイス端末を紛失、盗難された時に便利な機能です。
日本でもスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、企業や組織、学校などの教育現場においてもスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末が導入される機会が増えています。
モバイルデバイス端末導入に伴い、大量のモバイルデバイス端末を一元管理できる管理ツールであるmdmソリューションの利用も急激に増加しており、日本におけるmdm市場は海外市場と同様、大きくなっている現状があります。
mdmソリューションによってスマートフォンやタブレットを管理する場合、mmdmの導入準備がいくつか必要になります。まずユーザー企業のサービス加入と認証登録をする必要があります。mdmサービスへのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の認証登録が必要になるので、管理対象となるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末と使用者を特定して、認証登録を行う必要があります。
bring your own deviceとはbyodと略されることもあります。bring your own deviceは企業でスマートフォンやタブレットを導入する際に、会社が支給したスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を使用するのではなく、個人が所有しているモバイルデバイス端末を使用することを言います。
bring your own deviceを導入することで、会社側としてはモバイルデバイス端末を支給しなくてすむので初期導入にかかるコストを大幅にカットすることができます。
また従業員側としても、普段から使い慣れているスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を使用できるので、操作がしやすく、業務効率はたかまりますし、操作などが分からずに会社に問い合わすなどの面倒さもありません。
bring your own deviceを導入する場合には、利用制限の面などで企業側と従業員側でどこで折り合いをつけるのかしっかりと決めておく必要があります。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末はパソコンと同様の便利さがあります。
さらにパソコンに比べてコンパクトで持ち運びに優れているので、携帯性に便利であるという点ではパソコンよりも優れているといえるでしょう。
このスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末は、携帯性に優れているというメリットが、紛失や盗難のリスクを増大させるデメリットにもつながります。
企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を利用する場合、紛失や盗難リスクを少しでも軽減させるために企業で使用するモバイルデバイス端末を一元管理する仕組みが必須となります。
モバイルデバイス端末を一元管理する仕組みがmdmです。mdmツールを用いて、大量のモバイルデバイス端末を管理できれば円滑に効率よくモバイルデバイス端末が管理できるでしょう。一元管理しておけば、紛失、盗難の際にもスピーディーに対応できるので、情報漏えいなどの危険性を回避することができます。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末が高性能化したことによって、重要な情報や機密ファイルなどをスマートフォンやタブレットなどで取り扱うようになりました。
そのため、業務でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末導入する場合、よりウイルスなどの脅威からの対策を考えなければなりません。
iPhoneやandroid向けのウイルスに関してはいくつものセキュリティ対策が登場しており、特にmdmツールを用いたセキュリティ強化はモバイルデバイス端末導入には欠かせないものとなっています。
重要な企業秘密が詰まっている情報が外部に流出しないようにセキュリティ対策はしっかりと行わなければならないでしょう。mdmソリューションはセキュリティ対策も一括して統合しているので、スキャンやファイル更新などの管理も行うことが可能です。全てのモバイルデバイス端末に対して統一的なセキュリティポリシーでの運用が可能です。
ひと昔前は、androidやiPhoneなどのスマートフォンではなく、電話やメールの機能だけを持った携帯電話が主流でした。しかしスマホの登場に伴い、現在では大半の方がスマートフォンの利用にシフトチェンジしてきています。
それはプライベートでの使用だけにとどまらず、業務など仕事での活用の場合でも、携帯電話ではなく、スマートフォンの導入が進められています。
従来の携帯電話やWindows mobileのスマートフォンでモバイル環境でのデータ活用を行う企業は少数でした。そのため、企業のIT管理者、ネットワーク管理者は情報漏えいのリスクを考えて行うセキュリティ対策や、セキュリティポリシーに則った運用を徹底するべきモバイルデバイス端末と言えば、携帯電話ではなくノートパソコンだけで良かったのです。
しかし管理するべきモバイルデバイス端末は現在ではスマートフォン、タブレット、ノートパソコンなど多岐に渡ります。数もOSの種類も非常に増えているので、適した端末管理を行う必要があるでしょう。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の業務利用は今や多くの企業で当たり前となってきています。またそれらのモバイルデバイス端末を管理する安全対策としてmdmを導入することもマスト事項となってきているのです。mdmツールを導入することで、分散したスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を一元管理して監視し、不測の事態が起きた時にすみやかに対応できるようになります。mdmの導入によって、モバイルデバイス端末の利便性は確保され、デメリットとなる情報漏えいのリスクを軽減できます。
mdmツールを導入して会社や教育現場などの組織でモバイルデバイス端末を導入する場合、それらのモバイルデバイス端末を一元的に管理でき、監視、操作することが可能です。
mdm導入方法には、社内でmdm用のサーバーをまるごと導入する方法や、社内の既存サーバーの一部をmdm用に割り当てる方法、さらに社外のmdmサーバーレンタルシステムを利用するなどの方法があります。
それぞれメリット、デメリットがあるので企業として一番導入しやすい方法で、mdmを利用するのが理想的でしょう。
Apple DEPとは、Apple Device Enrollment Programのことであり、apple社が提供する法人、教育機関向けのDEPになります。apple社が提供するApple DEPは、iphoneやiPadなどのiOSデバイスを自動的にmdmサービス管理下に配置できるプログラムになっています。このプログラムに対応したmdmサービスを利用することで、mdmサービスに個別のモバイルデバイス端末を登録するためのそれぞれの作業を大はばに省略可し、iPhoneやiPadなどのiOSのモバイルデバイス端末の法人利用におけるモバイルデバイス導入や運用コストを低減することができます。法人や企業でIOS端末を導入する場合、大量のモバイルデバイス端末を一度に管理しなければなりません
特に導入時には、初期設定が必要となり、非常にその作業が面倒です。1台だけでも大変な初期設定が何百、何千とある場合、企業の管理者の負担は非常に大きくなってしまいます。
そこでApple DEPを利用することで、対象のモバイルデバイスが10台であっても1万台であっても、全てのiOS管理が簡単になるのです。